総合マーケティングビジネスの富士経済(東京都中央区、清口正夫社長) は、スキンケア、フレグランス、ヘアケア・ヘアメイク、メンズコスメティックス、メイクアップ（ベースメイク・ ポイントメイク)、ボディケアのカテゴリー別に国内の化粧品市場の調査結果を発表した。
2020年は2月から拡大し始めた新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言発出などで、インバウンド需要が消失したほか、百貨店や駅ビルなどの商業施設が休業を余儀なくされた。また、消費者も外出自粛によりベース・ポイントメイクやクレンジング、サンスクリーンの使用機会が減少し、市場は前年比14.5％減の2兆7,502億円規模まで落ち込んだ。昨年2021年は前年と比較して百貨店などの商業施設の営業状況が改善されているほか、ワクチン接種が開始されたことから外出機会が増加しており、前年比3.3％増の2兆8,415億円規模まで回復した様相だ。今年2022年以降はオミクロン株の拡大懸念はあるものの、ワクチン接種や個々の感染対策など、コロナ禍での生活様式へのスタイルも定着化しつつあり、市場は徐々に回復に向かうとみられる。
- 国内市場推移
2020年 2兆7,502億円
2019年比 85.5％（前年比14.5％減）
2021年推察 2兆8,415億円
2020年比 103.3％（2020年比3.3％増）
「おうち美容」への関心が高まり新たな顧客層を取り込んだ高価格帯市場
価格帯別で見てみると、高価格帯は近年スキンケア、メイクアップで若年層の需要を取り込むなど堅調に市場拡大してきたが、2020年はインバウンド需要の消失や主要チャネルである百貨店、化粧品店の休業を受け、前年を大きく下回り、景況悪化により低・中価格帯へシフトする品目もみられた一方で・・・・
