（グラフ１）国内の化粧品市場規模推移と予測
（グラフ２）化粧品の製品カテゴリー別市場構成比(2022年度)
矢野経済研究所は、国内の化粧品市場を調査し、製品カテゴリー別や流通経路別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。
2022年度は、消費者の外出機会が徐々に増加し、需要回復が進んだ。また、2022年10月より日本政府が個人旅行の受け入れや査証免除措置の再開等を実施したことを受けインバウンド需要も回復の兆しを見せたことから2022年度の国内の化粧品市場規模（メーカー出荷金額ベース）は2兆3,700億円となり、2年連続で拡大推移となった。（グラフ1）
2022年度の化粧品市場を製品カテゴリー別にみると、スキンケア市場が構成比47.3％（1兆1,200億円）と最も高く、ヘアケア市場は同20.3％（4,810億円）、メイクアップ市場が同17.6％（4,170億円）、男性用化粧品市場は同5.4％（1,290億円）、フレグランス化粧品市場が同1.2％（292億円）と続いた。（グラフ2）
2022年度の市場規模は前年度比103.5％の2兆3,700億円となったが、コロナ禍前の2019年度の市場規模（2兆6,480億円）と比べると、未だ復活の途上といえる段階である。
1997年のアジア通貨危機と2008年のリーマン・ショックの際には化粧品業界でも経済危機となっていたが、それぞれの後に生じた同業界の変遷を見てみると、「市場構造の変革」と「新市場の創出」が起こった点がいずれにも共通している。1998年～1999年は、ドクターズコスメの台頭やM&Aの活発化、大手メーカーを中心に海外での販売促進を見据えた戦略が進展している。また、通信販売などネットビジネスが台頭し、卸売業者の大型合併なども起こった。
2009年～2010年は異業種参入が活発化し、エシカルな消費（人、社会、地域、環境に配慮した消費行動）への関心の高まりで自然派・オーガニック化粧品が本格的に市場を拡大したほか、テレビ通販の台頭や業界全体での中国進出が加速した。
今回も新型コロナウイルスの流行とその影響から生じた経済危機を契機に「市場構造の変革」「新市場の創出」などが進み・・・・・
